2025年5月。
ゲーム業界が注目する「Nintendo Switch 2（仮称）」の発表が間近に迫る中、あるX（旧Twitter）ユーザーの投稿がネットを震わせました。
投稿主が訴えたのは、**「余命宣告を受けた息子のために、未発売のSwitch2をどうしても優先購入させてほしい」**という切実な願い。
この一言が、多くの人の心を動かし、そして、議論を呼びました。
企業の立場、親の願い、ネットの反応、そして投稿主の過去。
絡み合う感情と情報が、SNSを舞台に大きなうねりとなったのです。
「息子の最後の夢を叶えたい」──投稿から始まった騒動
騒動の発端は、2025年5月初旬。Xアカウント「BCP-ALL息子の話🍀🏃♀️🍀」（@xian_lin_327）さんが公開した、とある投稿からでした。
「小児がん（BCP-ALL）と闘う息子のために、Switch2を特別に購入できないか、任天堂にお願いしました」
投稿主の息子さんは、B細胞性急性リンパ性白血病（BCP-ALL）という重い病と闘っており、医師からは余命宣告も受けているとのこと。
現在はNintendo Switchを愛用しており、後継機のSwitch2に強い期待を寄せていたといいます。
そんな息子さんの「最後の願い」をどうにか叶えてあげたい。
親としての切なる思いから、任天堂のカスタマーサポートに「Switch2を優先的に購入させてほしい」と直訴。そのうえで「もちろん代金は支払います」とも明記し、冷静かつ真剣な依頼だったことがうかがえます。
任天堂の返答は？ 「冷たい」と受け取られた“丁寧な対応”
投稿主は、そのやり取りの内容も公開しました。
任天堂側の返答はこうです。
「この度は大変お辛い状況のなか、ご連絡をいただき、誠にありがとうございます」
「大変恐縮ですが、『Nintendo Switch 2』の特別枠でのご購入はできかねます」
文面からは、投稿者の事情にしっかりと配慮している姿勢が見て取れます。
しかし、肝心の要望に対しては“NO”。これに対し、投稿主は…
「礼儀正しく見えるが、人間味が無く冷たい返事でした」
…と、不満の声をXに投稿。
この言葉が火種となり、SNS上では瞬く間に**「任天堂は冷たいのか？」「この親の要求は正当なのか？」**という賛否が飛び交う大論争へと発展しました。
ネット上の反応は真っ二つ。
感動の声もあれば、疑問の声も──
この投稿には、当然ながら多くの共感の声が寄せられました。
- 「なんとか叶えてあげてほしい…」
- 「任天堂なら、こういう時に力を貸してくれると思ってた」
しかし一方で、冷静な意見や批判的な声も少なくありませんでした。
- 「企業として公平性を守るのは当然」
- 「この人だけに特別対応したら、収拾がつかなくなる」
- 「感情に訴えて押し切ろうとしてないか？」
さらに、過去の投稿やアカウントの背景が掘り起こされ始めると、事態はさらに複雑化していきます。
@xian_lin_327とは何者なのか？ 注目される「過去の投稿」と「国籍疑惑」
注目を集めたこのアカウント。
運営者は、おそらく母親と見られる人物で、息子さんの治療状況や日常を日々記録し、共有してきました。そこには、病と闘う家族の姿がリアルに綴られており、多くのフォロワーが共感や励ましを送ってきたのです。
しかし――。
任天堂への要望が話題になると、過去の動きにも注目が集まりました。
実はこの投稿主、過去にYouTuberのヒカキン氏や、ソフトバンクの孫正義氏にも似たような支援要請を行っていたことが明らかに。これにより、「この人は繰り返し著名人にアプローチしていたのでは？」といった疑問も噴出。
さらに騒動は意外な方向へ。
過去の政治的発言として、台湾に関する投稿──
「台湾は国ではなく、中国の一部でしかありません」
…という発言が拡散され、投稿主が**中国人ではないか？**という憶測まで飛び出すことに。
アカウント名「xian_lin_327」が中国語のピンインっぽい、という指摘もあり、疑惑に拍車がかかりました。
ただし、これらはいずれも推測の域を出ておらず、確たる証拠はありません。
とはいえ、感情が高ぶるネット上では、こうした要素も含めて投稿主へのバッシングが加速していきました。
最後に：私たちは何を考えるべきか？
この騒動は、単なる「Switchの優先購入要請」という話にとどまりません。
企業の姿勢、親としての願い、SNS社会のあり方──
さまざまなテーマが絡み合い、私たちに問いを投げかけています。
- 特別扱いは、どこまで許されるのか？
- SNSで「感情」を武器にすることは正義か？
- 企業の“冷静な対応”は、冷たいのか、それとも正しいのか？
そして、なによりも。
この一連の騒動の中で最も忘れてはならないのは、息子さんの命の時間が、刻々と過ぎているということです。
この出来事を、ただの「炎上案件」として消費してしまっていいのか。
その答えは、私たち一人ひとりの中にあるのかもしれません。
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